画像出典：本人より提供
この記事ではシェアボスのボス人材である、八木拓也（やぎ たくや）に関する情報をまとめています。
目次
八木拓也の概要
経歴概要
八木拓也は、DoubleVerify Japanのビジネス開発部長。過去にはGoogle、Yahoo、電通などでセールスの実務および戦略設計、プロジェクトマネジメントを経験した、マーケティング、広告およびセールスのスペシャリスト。
2006年法政大学卒業後、株式会社ミクプランニングに入社。営業職として広告・プロモーション企画提案および実施を担当。主に新規クライアント開拓を中心とした活動を行い、入社1年目に開拓したクライアントを翌年に年間１億円以上のアカウントへ成長させ、社長賞受賞するなど実績を残した。
2008年より株式会社電通にて、総合広告代理店営業担当者として三井物産株式会社、住友生命保険相互会社、公益財団法人日本ユニセフ協会をはじめとする大手クライアントを担当し、年間を通じた総合的な広告戦略策定・実施を経験。テレビ・新聞等マス媒体提案だけでなく、広告クリエイティブやプロモーションツール開発、インターネット媒体導入、プロジェクト進行管理計画策定から実施まで、全て実務に携わった。
2014年にはヤフー株式会社に入社し、大手広告主へのデジタル広告媒体セールスを主務として、大手金融業界クライアントを2年間担当後、タイヤ／化粧品／医薬品など業種を問わず大手クライアントを担当した。
2017年Google合同会社入社。プログラマティック領域の営業に従事した後、クロスメディア部門にてアドテクスペシャリストチームのシニアメンバーポジションを務め、ナショナルクライアントや、大手広告代理店のアカウントを担当。電通、博報堂、サイバーエージェントの1,300名以上のプロフェッショナルを対象としたプロダクトトレーニングを実施し、担当広告商品の大幅な成長を達成（ツールフィー前年比＋30％）したほか、博報堂グループとの取引では前年比で30億円以上の広告取扱額増額を主導。また、Disney/ Warner / Netflix などのエンターテインメント系クライアントとのリレーションを構築し、デジタル広告戦略の設計および実行支援を行った。
2021年7月、デジタルメディア測定・データ分析のグローバル大手であるDoubleVerifyの日本事業担当ビジネス開発部長に就任。Yahoo! Japanをはじめとする広告媒体社や、Google / Amazonなどの大手広告プラットフォーマーとの折衝を担当している。
支援領域
- セールス組織構築・組織改善
- マーケティング戦略設計および実行支援
- 広告最適化コンサルティング
現在の勤務先と役職
DoubleVerify Japan株式会社 ビジネス開発部長
2021年7月～現在
DoubleVerifyは、デジタルメディア測定、データおよび分析のグローバルソフトウェアを提供する、世界有数のアドベリフィケーションベンダー。2020年に日本法人DoubleVerify Japan株式会社を設立。本社所在地は東京都渋谷区。
同社のAPAC初のビジネス開発責任者として入社し、大手広告企業とのビジネススキームの設計に取り組んでいる。
過去の職歴
Google合同会社 シニアアカウントマネージャー
2017年1月～2021年7月
Google合同会社は、米国を本拠とする世界的IT企業、Googleの日本法人。
プログラマティック領域の営業を担当したほか、クロスメディア部門にてアドテクスペシャリストチームのシニアメンバーポジションを務め、ナショナルクライアントや、大手広告代理店のアカウントを担当した。
ヤフー株式会社
2014年3月～2017年1月
ヤフー株式会社（現 LINEヤフー株式会社）は、ポータルサイトYahoo! JAPANで、広告事業、イーコマース事業、会員サービス事業などを展開する企業。
金融業界ナショナルクライアントを中心とした広告主へ、DN / Yahoo DSP / Yahoo DMPなどのアドテク及び運用領域の提案ほかSponsored Search / display AD / Video ADなど全領域に渡るデジタルアド活用のセールスを担当した。
株式会社電通
2008年11月～2013年12月
株式会社電通は、国内最大の総合広告代理店。資本金746億円（2022年）、本社所在地は東京都港区。
セールスとして大手広告主を担当。TV/新聞/雑誌/デジタルなど全ての広告媒体の扱いおよび戦略提案を実施し、総合的なリレーションを構築した。
八木拓也に関するニュース、インタビュー
ブランドセーフティ、ブランド適合性に続く未来の指標とは?－DoubleVerify事業説明会
同社ビジネス開発部長の八木拓也氏は、デジタル広告のエコシステムに関わるパートナー企業との提携にまつわる基本戦略について説明。DSPやSNSの⼊札機能との連携を通じてターゲティング、アドサーバーとの連携では不正または不適切な広告のブロッキングとフィルタリング、媒体社との協⼒関係構築によって計測を、といった具合に各領域の環境整備に取り組んでいる旨を伝えた。
（2022/5/25 Exchange Wire）
