この記事ではシェアボスのボス人材である、木村 礼壮（きむら れいそう）に関する情報をまとめています。
目次
木村 礼壮の概要
経歴概要
木村 礼壮は、株式会社ドリームIT研究所CEO。大手ハードウェアメーカー、ベンダー、コンサルティングファームでのERPやBPMの提案や実装経験を基に、独自の上流工程メソロドジーを多くの企業および官公庁に提供する。IT導入コンサルティングのエキスパート。特に、PLM導入においては、すべてのプロジェクトで納期前の導入を実施、大手自動車での開発期間の50％削減、グローバル展開、大手ハイテク企業での開発工数の30％減等顕著な効果を上げてきた。失敗させないIT導入請負人とも言える。
サンフランシスコ大学理工学部卒業後、沖電気工業株式会社、東京エレクトロン株式会社などで約10年のSE業務に従事。その後、複数の大手企業で管理職を務め、日本エスディーアールシー株式会社（米SDRCの日本法人）ディレクター、日本エフセキュア株式会社（現ウィズセキュア株式会社）CTO、日本ティブコソフトウエア株式会社プリンシパル、ソフトウェア・エー・ジー株式会社バイスプレジデントなど外資系大手IT企業の要役を歴任。約20年に渡ってIT戦略策定業務に従事し、国内企業（TOYOTA、MAZDA、SoftBank、NTT、三菱重工、日立ハイテク、東芝、イオン等）のみならず、大手欧米企業（Boeing、PepsiCo等）にもDX戦略計画策定のコンサルティング活動を実施。その経験をもとに、独自の企画策定方法論を確立する。
2009年12月に自身がCEOを務める株式会社ドリームIT研究所を設立。大手企業や官公庁に対して、DX戦略策定支援及び上級コンサルタント育成研修を多数実施。また、ビッグデータ解析ソフトInfospireの開発も実施し、市場での顧客インサイトを把握する方法論も研究している。ビッグデータ解析による真の要求分析と合わせてDX戦略策定を策定する独自の方法論が各権威機関から高く評価されている。2022年10月からは国土交通省での情報アドパイザーも務め、EBPM（エビデンスに基づいた政策立案）支援、ITプロジェクト計画書のチェック等を行っている。
2015年～2018年には自治医科大学大学院にて教鞭をとった。
2022年4月にはICT経営パートナーズ協会会長に就任し、あらゆる垣根を超えた協業の推進に力を尽くしている。
受賞歴
- 2021年 日本イノベーション融合学会主催 知のオリンピックプレ大会にて発表 企業賞受賞
- 電子情報通信学会年間最優秀論文賞受賞
- ティブコソフトウェア社 コア・ビジネス・バリュー アワード受賞 （グローバルで2名/年）
- SDRC本社 テクニカル エクセレンス アワード受賞 （グローバルで1名/年）
- パナ･シークエント社 管理者セミナー優秀賞受賞 （管理者102名中1名）
- 沖電気工業株式会社 品質管理最優秀賞受賞
シェアボスでの支援内容
独自方法論を用いたDX戦略策定支援や上級コンサルタント育成研修の提供を行う。（ITプロジェクト計画書に不安がある企業は内容チェックだけでも依頼することをお勧めします。）また、ビッグデータ解析によるユーザー企業の顧客が求めている真の要求分析も可能。その顧客要求を盛込んだDX戦略策定も可能。
- DX戦略策定支援・・・戦略計画策定からソフトウェアの提案および導入まで支援が可能。
- DX導入プロジェクト要員の確保・・・ICT経営パートナーズ協会の会員企業を含めたDX導入プロジェクト体制の提供も可能。
- 上級コンサルタント育成研修・・・エンジニアを対象にしたコンサルタント育成や、上流工程の教育プログラムなどの提供実績を多数有する。（講演・セミナーも多数実施経験有。）
現在の勤務先と役職
株式会社ドリームIT研究所 代表取締役 CEO
2009年12月～現在
株式会社ドリームIT研究所は、木村が設立し、CEOを務める企業。
木村は、DX及び業務の改革のために、目的を明確化し、それを実現するための情報システムの構築メソドロジー（SUSD）を考案し、DX戦略策定支援及び上級コンサルタント育成研修を多数実施している。
霞が関中央省向けの支援実績も多く、直近では、国土交通省のEBPM支援や、厚生労働省にて公募要領原案の作成などを行っている。
その他の活動
2022年4月～現在 ICT経営パートナーズ協会 会長
過去の職歴
自治医科大学大学院 医学部 学外講師
2015年4月～2018年3月
自治医科大学大学院 医学部 地域医療マネジメント学科 にて学外講師として情報システム関連の教科を担当。多数の演習を実施した。
ソフトウェア・エー・ジー 株式会社 バイスプレジデント
2008年12月～2009年10月
ソフトウェア・エー・ジー株式会社は、ドイツに本部を構える独立系では世界最大手の企業向けソフトウェア プロバイダーSoftware AGの日本法人。日本法人設立は2000 年、資本金3 億 1,000 万円、従業員数は世界 70 か国に約 4,700 人（2022年現在）。
木村は、ソリューション コンサルティング ウェブメソッド バイスプレジデントとして、イオンリテール等上場企業向けBPM関連システムの提案・導入を推進し、クライアント企業の労働生産性向上や顧客満足度向上のための支援を行った。
学歴
1982年 米国サンフランシスコ大学 理工学部経営工学科 卒業
書籍
『超高速開発が企業システムに革命を起こす （日経BP社）』共著
画像出典：amazon
必要な情報システムをスピーデイに開発し、柔軟に変えていくことのできる手段として、超高速開発という考え方とそれを支える超高速開発ツールが注目を浴びています。（中略）ユーザ企業はもちろん、今までプログラミングの知識がないという理由でシステム開発を対象外と考えていた経営指導の専門家の人達にとっても、経営や業務知識をベースに情報システム開発が行える有力な方法になる可能性があります。
（引用元： amazon）
『スゴ腕のITエンジニアになる -ITエンジニアの“今”と“これから”-（TAC出版）』 執筆協力
画像出典：amazon
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木村 礼壮に関するニュース、インタビュー
業務プロセスの最適化で実現する経営基盤の再構築
VUCAの時代、企業は生産性を向上するため、常に経営をアップデートする必要に迫られている。業務プロセス可視化サービスを提供するシステム科学社長の石橋博史氏、自治体の首長として組織改革を率いた橋下徹氏、戦略策定の方法論を通じて経営改革を支援する木村礼壮氏の3名が、日本の経営イノベーション推進に向けた方向性を探る。
（2023年2月1日 日経ビジネス 電子版スペシャルより）
顧客のクラウド時代のITベンダーとの上手な付き合い方 ＜ぴったりDX スタート記念特別セミナー 第4弾＞
企業として生き残り、そして、競合他社に勝つ企業になるまでの、『中小企業でもできるDXの道のり』を具体的に解説します。
講師氏名 一般社団法人ICT経営パートナーズ協会 会長 木村 礼壮 氏
（東京商工会議所 My Pageより）
ソフトウェアAG、中堅向けBPM製品を積極展開「永続的な効率化、1200万円で実現します」
ソフトウェア・エー・ジーは9月3日、中堅企業向けBPM製品「webMethods BPMS クイックパック」の説明会を行った。（中略）
ソフトウェア・エー・ジー ソリューション コンサルティング ウェブメソッド バイスプレジデントの木村礼壮氏は、「現在、多くの企業が複数のITシステムを使用しているが、システム同士が連携していない例が多く、必要な情報を探すのに時間がかかる、業務プロセスのどこに問題があるのか分からない、市場の動きに応じて業務プロセスを素早く変更することができないといった問題を抱えている。近年、そうした問題解決ニーズが、大企業に限らず中堅企業でも高まっていることから、より使いやすく、低価格なBPM製品を提供したいと考えた」と解説した。
(2009年9月3日 ITMediaエンタープライズより）
