画像出典：宣伝会議
この記事では友澤 大輔（ともざわ だいすけ）に関する情報をまとめています。
目次
友澤 大輔の概要
経歴概要
パーソルホールディングス株式会社CDO（＝Chief Digital Officer|最高デジタル責任者）兼グループデジタル変革推進本部 本部長。パーソルテンプスタッフ株式会社イノベーション推進本部も務める傍ら、パラレルワーカーとしてもマーケティング支援に尽力する。
関西学院大学卒業後、ベネッセコーポレーション入社。以降、IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社、ニフティ株式会社を経て、株式会社リクルート（現 株式会社リクルートホールディングス）に入社。インターネットマーケティング局マーケティングサイエンスグループGMを担当。その後、楽天株式会社にて広告事業推進室室長、ヤフー株式会社にてマーケティングイノベーション本部 本部長、そしてヤフーの各サービスのマーケティング活動を統括するマーケティング＆コミュニケーション本部 本部長と要職を歴任し、売上拡大施策からコスト削減、プラットフォームの企画、マネジメントまで幅広く携わる。
また、ヤフー時代には最新のテクノロジーを大衆に分かりやすく解説するエバンジェリストとして、数多くのにわたる講演活動を行うほか、2009年から2014年まで連続でadtech Tokyoモデレーター、パネリストを務め、2013年からはWeb広告主協会ビックデータ委員会委員長を歴任するなど、社内外を問わずに活躍。2021年現在はJAAデジタル広告委員会の委員としても活動している。
強み・支援領域
強み
既成概念にとらわれず、データベースマーケティングやCRM、アドテクノロジーやマーケティングテクノロジーを使った新しいネットマーケティング手法「データを活用したマーケティング業務の改革、新施策の実戦投入」を実施。
また海外から新技術・手法を積極的に取り込み新しいビジネス立ち上げも行うなど、アジャイル的に業務を遂行することを得意とする。
支援領域
- マーケティング戦略
- 業態変革・DX（デジタルトランスフォーメーション）
現在の勤務先と役職
パーソルホールディングス株式会社 CDO兼グループデジタル変革推進本部 本部長 ほか
パーソルホールディングス株式会社における略歴
2019年4月～現在 CDO兼グループデジタル変革推進本部 本部長
2018年10月〜2019年3月 エグゼクティブデータストラテジスト
パーソルホールディングス株式会社は、2008年（平成20年）10月1日に設立。東京都港区に本社を置く。株式会社リクルートホールディングスに次ぐ業界第二位の規模を誇る。
友澤は、2019年4月グループデジタル変革推進本部 本部長 CDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）に就任。2030年に向けた中期事業計画の成長戦略の軸である「デジタル戦略」の取り纏めを行う。デジタルツールを活用しながら仕組みを作り、価値を創造できるDX人材を増やし、採用市場や人材紹介市場、派遣市場などへDX人材を提供するミッションを遂行する。
また、グループ全体の貴重なデータ資産を適切に利活用すべくグループデータガバナンスを推進。
過去の職歴
ヤフー株式会社 マーケティング＆コミュニケーション本部 本部長 ほか
ヤフー株式会社における略歴
2015年4月～2018年9月 マーケティング＆コミュニケーション本部 本部長
2012年7月～2015年3月 マーケティングイノベーション本部 本部長
ヤフー株式会社は、1996年（平成8年）1月設立。東京都千代田区に本社を置く。ポータブルサイト「Yahoo!JAPAN」を運営し、サイト内のイーコマース事業、会員サービス事業、インターネット上の広告事業などを展開。
友澤は、デジタル技術を活用した新しいマーケティング「広告主ヤフー」として推進するYahoo! JAPAN マーケティングソリューションカンパニー マーケティングイノベーション本部 本部長を担当。ブランド開発やWebサイトのトラフィックの増加、WebサイトのUI、広告収入などの新しいマーケティングの戦略とオペレーティングシステムを開発。
また2015年4月からYahoo! JAPANのメディアリーチと他社のリーチを活かし、またヤフーの全広告予算を取りまとめ最適に運用して全社のパフォーマンスを最大化することをミッションとするマーケティング＆コミュニケーション本部を設立し、本部長に就任。テレビ出稿とデジタル出稿の最適予算バランスや各種見える化、ならびにヤフー全体でのショッピングイベント「いい買い物の日」を遂行するなど全社マーケティング活動をおこなう組織責任者として100名以上の社員、複数の広告代理店やベンダーのマネジメントを行う。
楽天株式会社 広告事業推進室 室長
2011年9月～2012年3月
楽天株式会社は、インターネットサービスを展開するIT企業。 資本金は2,059億24百万円。売上高は、連結で1兆1,014億80百万円、単体で4,319億4百万円（2018年12月期）。
株式会社リクルートホールディングス インターネットマーケティング局マーケティングサイエンスグループGM ほか
株式会社リクルートホールディングスにおける略歴
株式会社リクルートホールディングスは、1960年（昭和35年）3月31日創業、1963年（昭和38年）8月26日設立。東京都千代田区に本社を置く。求人材・販促・横断機能の3領域で事業展開する。2012年10月に株式会社リクルートより分社化し、株式会社リクルートホールディングスに商号変更。東証1部上場（2014年）。資本金100億円。売上高連結2兆1,733億35百万円、5,762億43百万円（2018年3月期）。
友澤は、マーケティングとITの観点から、各カンパニーに横串を通す新組織 MIT Unitedのマーケティングプラットフォーム推進室マーケティングサイエンスグループゼネラルマネージャーとしてネット集客最適化や全社データを活用したR&Dなどを行う。
ニフティ株式会社 ニフティ研究所 所長 ほか
ニフティ株式会社における略歴
2007年5月～2008年3月 ニフティ研究所 所長
2006年4月～2007年4月 WOMマーケティングPJ 所長
2003年4月～2006年3月 マーケティング部（経営企画部兼務） 課長・全社PM
ニフティ株式会社は、1986年（昭和61年）2月創立。東京都新宿区に本社を置く。光ファイバーや高速モバイル通信、LTE、高速データ通信・音声通話対応などの「ネットワークサービス」と、パソコン・携帯電話・スマートフォンなどの各種デバイス等から閲覧可能な各種コンテンツ・サービスを提供する「WEBサービス」を展開。
友澤は、ニフティ全体のCRM立ち上げ、ココログサービスや世の中のブログのクローリング、自然言語処理によって評判分析を行うサービス（Buzz Pluse）の立ち上げなどを経て、2007年5月にニフティ研究所初代所長就任。
IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社 マネージャー
2001年9月～ 2003年3月
IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社は、1937年(昭和12年)6月17日設立。東京都中央区に本社を置く。IBMグループの世界最大級のビジネスコンサルテイングファーム。コグニティブ・コンピューティング・システムとしてのコアテクノロジーであるIBM Watson、コグニティブ・ソリューションを提供するクラウドシステムにより、人間を支援することを目的とした経営・テクノロジーの融合サービスを提供している。
友澤は、ICE事業部マネージャーとしてPwCCで携帯キャリア等のコンサルティングに従事。
株式会社ベネッセコーポレーション CRM推進室マーケティングセクション 課長・全社PJリーダー ほか
株式会社ベネッセコーポレーションにおける略歴
1998年9月～2002年８月 新規事業開発室
1995年4月～1998年8月（99年4月まで兼務） 中学講座事業部
1955年（昭和30年）1月28日創業。2009年10月1日持株会社化に伴い、「株式会社ベネッセコーポレーション」と商標変更する。岡山県岡山市に本社を置く。「国内教育」を主軸とし、幼児向けを中心とした「グローバルこどもちゃれんじ」、事業の第2の柱となる「介護・保育」「ベルリッツ」「その他」と5つの事業セグメントを展開している。
友澤は、中学講座事業部で教材作成、インターネット講座に関する新規事業に従事。家族や世帯の様々な情報を保有し、ユーザーファーストに物事を志向する文化の中、データマイニングに出会う。
経歴（学歴）
1994年 関西学院大学 法学部政治学科 卒業
著書
ユーザーファースト テレビとスマホの視線争奪戦を生き抜くマーケティング思想
出版社：日経BP社 (2013/5/23)
“爆速”ヤフー創業以来の理念に学ぶ。従来の広告宣伝手法が通用しなくなるデジタルコンバージェンスの到来。キーパーソンが語る「放送と通信の融合」を生き抜くための指針。
[目次]
第１章 テレビの変化（日本テレビのＪｏｉｎＴＶに見るこれからのテレビ；ローカル局だからこそできるソーシャル活用法）
第２章 ネットメディアの変化（テレビとの補完役を目指すＧｙａＯ；米国で動画配信とビデオ広告はなぜ普及したのか；リッチメディア時代に求められる新たな効果指標）
第３章 マルチスクリーン戦争（数字で見る国内外のマルチスクリーンの現状；海外テレビ局が先行するマルチスクリーン化への取り組み；国内テレビ局は２０１２年がセカンドスクリーン元年）
第４章 マーケティングはユーザーファースト（すべての答えはユーザーが持っている；デジタルコンバージェンス時代のメディア計測指標のあり方）
第５章 キーパーソンに聞く（「全部ネットで見られることが、視聴率をＶ字回復させる絶好の策」―ヤフー副社長兼最高執行責任者メディアサービスカンパニー担当執行役員・川邊健太郎氏；「未来のテレビ番組に、インタラクティブというジャンルを生み出したい」―バスキュール代表取締役・朴正義氏；「セカンドスクリーンを使うなら普通じゃだめ」；「ダイレクトレスポンスとは違う、ブランディング広告にあった指標が求められる」）
友澤 大輔に関するニュース、インタビュー
友澤 大輔に関するニュースやインタビューを集めました。
人材業界のディスラプトをリードするパーソルのDX戦略
画像出典：Bizコンパス
DXの進展により、業種や企業規模に関わらずあらゆるビジネスに劇的な変化が生じています。しかし、多くの企業の社内では、事業がデジタル化しているにもかかわらず、働く人たちのプロセスやスピードが今もアナログなため、DXが進まないという問題が起きています。いかにして人材のDX化を進めるか、その答えを持っているのが、人材サービス業界最大手のパーソルグループです。同社は、DX時代の人材に関する課題をどう捉え、どのようなソリューションを提供してくれるのか、CDOの友澤大輔氏に伺いました。
（ 2020年3月25日 Bizコンパスより）
精度より鮮度 ヤフーの実験支えるデジタルマーケター
画像出典：出世ナビ だからマーティングは面白い
月間約700億ページビューと圧倒的な集客力のポータルサイトを持つヤフー。マーケティングの横断組織を率いる友沢大輔氏はベネッセコーポレーションやリクルートホールディングスなどで、一貫して顧客データなどの活用を進めてきたデジタルマーケターだ。ヤフーで取り組むデジタルマーケティングの目標を聞いた。
（2018年8月8日 NIKKEIより）
第三者配信で見えるビュースルーデータが広告プランニングを変える 最先端のアドテクノロジーで広告主、代理店、媒体社は何を得られるのか
画像出典：Web Advertising Bureau Web広告研究会
「広告主から見たアドテクノロジー」には、「Buzzに踊らされないために」というサブタイトルが付けられている。これについて友澤氏は、「第三者配信やDSPなどの言葉が出てきているが、その一部はBuzzとなっているため、どのように正確に理解するかを話したい。また、11月6日から開催されたad:tech New York 2011の話や日本との状況の違い、広告主のマーケティングの成熟度によって最適なテクノロジーが異なるといった話もしていきたい」と話し、まず友澤氏から第三者配信を中心としたアドテクノロジーの現状についてのプレゼンが発表される。
（2011年12月19日 Web Advertising Bureau Web広告研究会より）
「組織の壁を壊すことがWeb最適化への第一歩」
画像出典：ITmedia エグゼクティブ
情報誌やインターネットなどさまざまな媒体を手掛けるリクルートは、紙からWebへ事業の軸足を移しつつある。そのために同社では、各事業での実践的なマーケティングノウハウの実践のみならず組織に横串を通す組織を設立するなど、全社を挙げてWeb媒体の収益化につなげる活動を推進している最中だ。
（2011年03月22日 ITmedia エグゼクティブより）
ブログ分析の敵は記事を自動生成するスパムブログ
画像出典：日経X TECH
企業向けブログ分析サービスを展開するニフティ。2006年4月からブログ分析サービス「BuzzPulse（バズパルス）」の商用版を開始。2007 年10月10日にはASP型ブログ分析サービス「BuzzSeeQer（バズシーカー）」を開始している。企業によるブログ分析サービス利用は進んでいるのか、また技術的な課題はないのか。両サービスを開発、提供するニフティ研究所所長の友澤大輔氏に話を聞いた。
（2007年11月16日 日経X TECH より）
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