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深田しおり / YKK APのCIO兼CDO。外資企業でアジアのITトップ等を歴任、企業変革を実現させた立役者

画像出典:本人より提供

この記事ではシェアボスのボスの一人である深田(ふかだ)しおりに関する情報をまとめています。

深田しおりの概要

経歴概要

深田しおりは、YKK AP株式会社のCIO兼CDO。ジョンソンコントロールズ日立空調の元ITエグゼクティブディレクター。数々の外資系企業で要職を歴任し、企業変革やDXに関わってきた経歴をもつ。

1980年代後半から、ITエンジニア/プログラマーとしてのキャリアをスタート。日本語・英語・広東語の三カ国語を操り、外資系企業にてAPAC地域のIT部門のマネージャーおよびディレクターとして、グローバルに活躍の幅を広げた。

複数の大手外資企業で、APAC地域での新拠点の立ち上げや、日本資本から海外資本への切り替えにおけるIT部門の責任者を担当。基幹システムの導入や移管、業務プロセスの標準化・最適化、IT組織の再編成やIT戦略策定などに取り組んできた。ジョンソンコントロールズでは、オートモーティブ事業ユニットでアジアのインフラを取りまとめ、日本のITディレクターとしてグローバルプロジェクトを推進。一旦退職したものの、同社ビルディング事業ユニットと日立アプライアンスの空調部門との合弁会社設立(2015年)に伴って引き戻され、ジェネラルマネージャーに就任。その設立までの準備やTSA策定を遂行。設立後は合弁会社に転籍し、プロセス移行やシステム移管の指揮をとり、合弁会社の設立とその後の円滑な事業運営に大きく貢献した。

現職のYKK APでは、CIO兼CDOとしてIT・デジタル推進を担当。トラディショナルな日本企業体制の中で、外資出身の女性リーダーとして、新しい風を吹き込んでいる。

強み・支援領域

強み

長年にわたって外資系企業でキャリアを重ねる中で、企業の統廃合や買収に繰り返し関与してきたことから、IT部門におけるDDからPMIまでを得意とする。事業会社でのIT資産の評価、課題の洗い出し、戦略の策定などのチェンジマネジメントに関する知見が深い。

支援領域

  • チェンジマネジメント(企業変革)
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)
  • IT経営戦略

現在の勤務先と役職

YKK AP株式会社 CIO / CDO

2016年3月〜現在

YKK AP株式会社は住宅建材・ビル建材等の設計、製造、施工及び販売を行う会社。YKKグループでファスナー事業と並ぶ中核事業を担っている。本社所在地は東京都千代田区神田。1957年設立、資本金は140億円。海外を含むAPグループ従業員数は16,000名以上。

深田は2016年3月に執行役員 IT統括部長として入社。当初は、部署課題の洗い出しや部署内プロセスの見直し、新体制の立上げ、IT戦略策定、ITガバナンスの制定を目標として採用されたが、入社後に全社の課題を指摘したことが評価され、現在では全社業務改革や制度・規定整備などにも意見している。また、インフラ、アプリ基盤整備、グローバルテンプレート導入 までも担当する。

同時に2018年よりデジタル戦略部を別途立上げ、IT統括部で整備されつつある基盤を基本としたデータモデルを策定、それに連携するデジタル化、DX推進としてデジタル化の為の企画・開発、商品要素技術の支援、海外大学との共同研究プロジェクトの立上げとグローバルデジタル基盤支援、海外デジタルR&D拠点開設も行なっている。さらに、2020年に海外会社の資本再編成が行われたことにより、同年よりグローバルガバナンスの制定にも携わる。

現在は部署の枠を外れ、CIO / CDO として、YKK APのITやデジタルを推進するために同社の潜在的な課題を洗い出し、それを改革する指揮をとっている。

YKK APでの取り組み―コロナ禍による在宅勤務への切り替え

深田は入社後、社内のIT環境整備の必要性を見知し、自社のシステムの資産価値の把握を急いだ。その過程で、適切な投資や費用の確保に問題があることに気づき、まずその改善に着手。適切な費用のバランスを作るために、自社で保有するサーバーを取り止めてクラウドに移行し、ITの生産効率を上げるために、組織の再編と働き方の変更を行った。

その1つがコミュニケーションツールの総入れ替えである。それまで行われていたバージョンアップやサーバー入れ替えへの投資を止めたことで、保守にかかってきた巨額の費用を削減しただけでなく、ITのメンバーがロケーションに関係なく自身の業務を遂行できる形に変えあらためた。人事が前向きに在宅勤務を検討できるよう、ITメンバーの在宅勤務も実験的にスタートさせた。

また、PCも購入からリースに切り替え、定期的な入れ替えを促すことにより、PCのOSやアプリのバージョンの標準化、それに伴うセットアップの効率化、また費用分析を可視化。コロナ感染拡大の際には、在宅勤務に必要となるノートPCやモバイルWiFiの在庫確保を深田がベンダーに指示し、全社に展開する基礎を水面下で固めていたという。
これらにより、同社では在宅勤務への舵を切ったその2ヶ月後には、製造現場の社員以外はほぼ全員在宅に切り替えることが可能となった。深田率いるITチームが人事を巻き込んで、在宅勤務導入に向けて動き始めていたこと、またセキュリティの確保、インフラの確保などを深田が進めていたため実現したと言える。

過去の職歴

ジョンソンコントロールズ日立空調 ITエグゼクティブディレクター

2014年11月〜2016年3月

ジョンソンコントロールズ日立空調は、日立アプライアンス(現 日立グローバルライフソリューションズ)の空調事業とジョンソンコントロールズが2015年10月1日に設立した合弁会社で、冷凍機器や空調機器の製造・販売を行う。ジョンソンコントロールズは60%の株式を保有し、日立グローバルライフソリューションズが40%の株式を保有する。
本社は東京都港区海岸一丁目。資本金18億5千万円、従業員は約15,000人。

深田は後述のオートモーティブのビジネスユニットから退社していたが、合弁会社設立のために呼び戻され、合弁事業開発担当およびIT部門のリーダーとしてエグゼクティブディレクター兼グローバルゼネラルマネージャーとして従事した。
合弁会社設立1日目からの全社のIT統合の責任者として、世界23ヶ国に135ある事業所の合弁事業を担当。各国のTSA策定を遂行し、システムの最適化や移行を行った。また、IT部門におけるコーポレートガバナンスを担当し、ガバナンスルールを一から設計した。

合弁会社が設立された2015年10月1日からは、ITコンプライアンス・セキュリティ部およびIT調達部のエグゼクティブマネージャー、暫定ゼネラルマネージャーに就任。ITガバナンスやプロセスの標準化、セキュリティのロードマップ策定、SOX法対応のための内部統制設計などを行った。

ジョンソンコントロールズ・オートモーティブエクスペリエンス CSO

2011年7月~2013年12月

ジョンソンコントロールズは、米国を拠点として世界150ヵ国で事業を展開するグローバル企業。その事業部門のひとつ、ジョンソンコントロールズ・オートモーティブエクスペリエンス(現アディエント合同会社)は自動車シート、部品およびシステムを提供する世界最大のグローバル・サプライヤー。

深田は入社後、日本ITディレクターとして、グローバルプロジェクトを推進。日本ITチームの再編成および再構築を行い、予算管理から、社員トレーニング、ベンダー管理、コンプライアンスなど、部門を統括して指揮した。同年にはITアジア部門のCSOに就任し、IS/IT戦略設計、市場調査・分析、事業開発などを行い、アジアのインフラをとりまとめた。

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